
Skydio
よくあるご質問
FAQ
よくあるご質問
Skydioに関するよくあるご質問をまとめました。
ご不明な点・ご質問はお気軽にお問合せください。
当社が運営するドローンスクール「E.R.T.S.(国交省ホームページ掲載の講習団体)」の修了後、「Skydio認定講習」を受講いただくことで購入いただけます。基礎から実践まで体得することが可能なプログラムとなっていますので、初心者の方でも安心して購入いただくことができます
当社のドローンスクールについてはこちらをご参照ください
土木関係者や自治体関係者等が多数集まる場でのデモ会に協力させていただいています。
今後も不定期に各地でデモ会(または実証飛行)を実施する場合がありますので、実機をご覧になりたい方はお問い合わせフォームからその旨ご連絡いただければ、最寄りの場所で飛行する機会がある際に、ご連絡をさせていただきます。
※Skydioについては(農業ドローン「AC101」と異なり)個別のご要望(日時・場所指定)のデモ会や機体の貸出しには現在お応えできていない状況です
また、Youtubeで当社が撮影・編集したSkydio2/2+の各種機能を紹介する動画をアップしています。是非ご覧ください
当社から購入いただいたSkydio製製品を安全に運用いただくためにSkydio社が発行する「Skydio 2 Expert Operator」の認定を取得済の方にのみ販売しています。「Skydio 2 Expert Operator」は、米国Skydio社公認の「Skydio認定講習」を受講する際に行われる認定試験に合格することで発行されます。なお、当社が開催する「Skydio認定講習」以外で、「Skydio 2 Expert Operator」と同等の認定(例:ジャパン・インフラ・ウェイマーク社の「ドローン操縦者資格」等)をお持ちの方は、受講不要となります。を取得済の方にも販売は可能です。詳細は、お問合せ下さい。
Skydioには、NTTグループ各社との協業が見込めるベンチャー企業等に対して出資を行うコーポレートベンチャーファンドを運営するNTTドコモ・ベンチャーズが、2020年7月に出資※を行っています。そのパイプをもとに当社はNTTドコモと連携しSkydio2+の取扱いを行っています。Skydio米国本社並びに日本法人との窓口をNTTドコモが務め、当社はNTT東日本グループとして培った主に橋梁点検や鉄塔点検の分野を足掛かりに、地域の方々からのSkydioの要望にお応えしていく地域のフロント機能を果たしています。また、現場で顕在化した課題や要望をフィードバックする役割も果たしています
※Skydioへの出資のリリース
SkydioはVisual SLAM※を用いた自律飛行が特長のため、人間の目のように「明るさが足りず周囲が見えない」環境での飛行を苦手としています。
よって、完全な暗闇での飛行はできません。また、どの程度の照度・明るさが確保できればSkydioが飛行できるかは当社では検証数が少なく定量的な回答は現時点難しいところですが。20ルクス以下では飛行が困難になる場合が多くなります
※Visual SLAMについて
Visual SLAMとはカメラから得られた映像データから、自分の位置や姿勢と周辺の物体の位置情報を三次元で把握する技術です。 SLAMとは自己位置推定と環境地図作成を同時に行う技術のことで、「Simultaneous Localization and Mapping」を略してSLAMと称されています
日本国内で販売されているSkydio2+については、「Skydio2+ Enterprise」という法人向けを想定したモデルとなります。
このモデルは通常のSkydio2+に加えて、AEF(Autonomy Enterprise Foundation)と呼ばれる追加機能を標準搭載していることから、販売価格が異なっております。AEFは以下の機能を搭載しており、点検等で使用する際の操作性が格段に向上します。
<主なAEF機能>
・Visual Slamによる障害物検知を半径約10cm・28cm・86cmの3段階で設定可能
・ジョイスティックによる精密な位置制御による飛行が可能
・カメラの上向き角度を90度まで向けることが可能
(機能一覧:https://www.nttedt.co.jp/skydio-aef)
また、日本で販売しているSkydioについては、電波法令で定めている技術基準を通過しており、日本国内で安心してご利用いただけます。
(参考:工事設計認証番号 003-200039)
最新の情報はSkydio社HPよりご確認ください。
https://support.skydio.com/hc/en-us/articles/360036102194-Skydio-App-Compatibility
Skydio認定講習は、10時間以上の飛行経験が必須となります。そのため、ドローンの基本的な知識・操縦技術がある前提で進めさせていただきます。未経験の方や飛行経験が不十分な場合、弊社が国土交通省の管理団体として認定されているE.R.T.S.講習(産業コース/2日間)の受講をおススメしています。
講習日程はお問合せ後に個別に調整させていただいております
最新の講習日程について、お問合せフォームよりお気軽にお問合せください。
Skydio米国本社(以下、メーカー)では耐用年数を定めていませんが、購入から3年間はソフトウェア(AEF)アップデートの対象期間です。
4年目以降については最新のソフトウェア(AEF)を利用できない可能性がありますが、3年目終了時点のソフトウェアで継続してSkydio2+をご利用いただくことは可能です。
ただし、外部要因(プロポ接続用タブレットのOSのアップデート等)により、ソフトウェアが十分に機能しない可能性もあります。そのため、4年目以降もソフトウェアのアップデート対応が可能となるよう当社からメーカーへ要望しています。(4年以降のソフトウェアアップデートの有償対応等の可能性もあるとの回答を得ていますが、現時点は検討中のステータスです)
一方で、機体自体の耐用年数については、一般的に同じ機種でも、飛行回数・時間、飛行環境等の要因により耐用年数は異なります。消耗しやすいプロペラやバッテリーは追加購入が可能です。
また、SkydioのようにAIを用いた高度なソフトウェア制御のドローンは、今後も技術開発が進む可能性が高いため、3年~5年後には現在のハードウェアのままでは、最新のソフトウェアを処理しきれない可能性もあると当社では考えています。
参考として、国税庁のホームページには「空撮専用ドローンの耐用年数」は5年との記載があります。
<参考:国税庁HP>
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/hojin/05/13.htm
Skydio米国本社(以下、メーカー)では耐用年数を定めていませんが、購入から3年間がソフトウェア(Remote Ops)の利用可能期間です。
4年目以降も利用を継続される場合は、Remote Opsのライセンスを追加購入する必要があります。
ただし、外部要因(プロポ接続用タブレットのOSのアップデート等)により、ソフトウェアが十分に機能しない可能性もあります。
一方で、機体自体の耐用年数については、一般的に同じ機種でも、飛行回数・時間、飛行環境等の要因により耐用年数は異なります。消耗しやすいプロペラやバッテリーは追加購入が可能です。
また、SkydioのようにAIを用いた高度なソフトウェア制御のドローンは、今後も技術開発が進む可能性が高いため、3年~5年後には現在のハードウェアのままでは、最新のソフトウェアを処理しきれない可能性もあると当社では考えています。
参考として、国税庁のホームページには「空撮専用ドローンの耐用年数」は5年との記載があります。
<参考:国税庁HP>
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/hojin/05/13.htm
